発行部数

    1:ネタデス@\(^o^)/:2017/05/17(水) 15:25:17.60 ID:CAP_USER9.net
    漫画誌「週刊少年ジャンプ」(集英社)の印刷部数(印刷証明付き)が、今年1~3月の平均で191万5000部となり、200万部を割り込んだことが分かった。

    日本雑誌協会が5月16日公表した1~3月の平均印刷部数によると、週刊少年ジャンプは2016年10~12月平均から約9万部減った。
    ピークの1994年には公称ながら653万部を発行しており、当時から3分の1以下に落ち込んだことになる。

    「週刊少年マガジン」(講談社)は16年7~9月に100万部を割り込んでおり、1~3月は96万4158部だった。
    「週刊少年サンデー」(小学館)は31万9667部だった。

    週刊少年漫画誌3誌の部数推移=日本雑誌協会のデータより



    日本雑誌協会公式
    http://www.j-magazine.or.jp/magadata/?module=list&action=list

    配信 2017年05月16日 14時52分

    ITmedia ビジネスオンライン
    http://www.itmedia.co.jp/business/articles/1705/16/news106.html
    【【雑誌】「週刊少年ジャンプ」、200万部割れ 最盛期から3分の1以下に】の続きを読む

    WS000367


    1:鉄チーズ烏 ★@\(^o^)/:2017/02/09(木) 23:37:59.56 ID:CAP_USER9.net
    2017年02月08日 16時20分 更新

    「週刊少年ジャンプ」が200万部割れ目前 主要漫画雑誌の公表部数データをまとめてみた
    2008年時から80万部台を維持する、「コロコロコミック」の堅調さも浮き彫りに。

    [沓澤真二,ねとらぼ]
    http://nlab.itmedia.co.jp/nl/articles/1702/08/news111.html


     日本雑誌協会が公表している、印刷証明付き発行部数の最新データ(2016年10~12月分)が公開されました。
    これを機に、編集部では主要な漫画誌における直近3年間の部数推移を集計。「週刊少年ジャンプ」の部数が1年間で約1割減少するなど、さまざまな事象が確認されました。


    グラフ1
    主な少年向けコミック誌の部数推移



     漫画誌の発行部数は、対象読者層や週刊・月刊を問わず全般的に減少傾向。近年では特に、約224万部(2016年1~3月)から約201万部(同年10~12月)へと、
    約1割減少した週刊少年ジャンプが目立ちます。一方、「週刊少年マガジン」と「週刊少年サンデー」の減少率は5~7%程度。
    数字こそ100万部の大台を割っているものの、下げ幅の面では踏みとどまっているといえます。

     少女漫画誌に目を移すと、2016年では「りぼん」が約18万部で安定。「なかよし」は初めて10万部を割り込みました。
    両誌は2008年時に30万部台で競っていたのですが、現在になって明暗分かれたことになります。

     電子版の普及もあり、紙媒体のデータだけでは一概にいえませんが、漫画誌全体の苦境が示されました。とはいえ、
    児童向け漫画誌「コロコロコミック」は2016年10~12月で約84万部と、2008年時の約88万部とほぼ変わらずおおむね80万部を維持。
    少子化傾向を考えると、むしろ好調とも考えられます。

     参考までに、2016年にスクープを連発して「文春砲」とまで称された「週刊文春」の部数を見ると、2016年内で約2万部増と着実に伸びています。
    20世紀末から続く出版不況のなか健闘する雑誌もあり、紙媒体そのものが衰えたわけではないようです。


    グラフ2
    主な男性向けコミック誌+週刊文春の部数推移



    (沓澤真二)
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    WS000218


    1:野良ハムスター ★:2017/01/19(木) 13:31:33.64 ID:CAP_USER9.net
    新聞発行部数の減少に歯止めがかからない。日本新聞協会がこのほど公表した2016年10月時点の新聞発行総部数は4327万6147部と、1年前に比べて2.2%減少した。部数にして97万部の減少である。

    一昨年(2014年10月時点)は3.5%の減少、昨年(2015年10月時点)は2.5%の減少と、減少率こそ小さくなっているものの、1年間で100万部近い減少が続いており、とても下げ止まる気配は感じられない。まさに音をたてて崩壊している感じだ。

    新聞発行部数をグラフに描いてみると、2008年に大きな屈折点があったことが分かる。リーマンショックで景気が大幅に悪化したことから、会社や家庭で新聞購読を止める動きが広がったのだろうという想像はつく。

    だが、その背景にはインターネットやスマートフォンの普及があるのは間違いない。「ニュースを知るために新聞を読む」という行動が急ピッチで失われているのだ。

    新聞発行部数が急激に減っている一因に、新聞社が慣行として行ってきた「押し紙」をやめ始めているため、という事情もあるとされる。「押し紙」とは、新聞社が販売店に余分な新聞を買わせることで、見かけ上の新聞発行部数を「水増し」することに狙いがある。過去十数年にわたって業界の悪弊として問題視されてきたが、2016年になっても依然として続けている新聞社が少なくないとみられる。

    2016年3月末には朝日新聞社が公正取引委員会から「注意」を受けていたという話が本コラムでも報じられている。

    新聞社が発行部数を「過大」申告したがるのは、広告料金に直結するからだ。発行部数が多ければ多いほど、広告効果が期待できるとして、高い広告料金が設定されていた。広告主に高い広告代金を払わせるには、部数が大きくなければ都合が悪いわけだ。

    もちろん、新聞の部数は日本ABC協会が認定する部数(ABC部数)が公表されているから、架空の数字を申告するわけにはいかない。そこで、実際に印刷して販売店に押し付ける「押し紙」が常態化したわけだ。販売店に届けられた「押し紙」は封が切られることもなく、そのまま古紙回収業者などに回される。そんな光景が何度か週刊誌のグラビアを騒がせてきた。

    だが、広告主もバカではない。今ではすっかり新聞広告の宣伝効果が乏しい事を見抜いている。部数の水増しも知れ渡るところとなり、新聞社は印刷代や紙代がかかる押し紙を維持する必要が薄れてきた。それが新聞協会の部数減に表れているというわけだ。

    だがどう見ても、押し紙を止めただけの影響とは思えない。実際、新聞離れが深刻になっているのは間違いないだろう。総発行部数のピークは1997年の5376万部。19年で1000万部減ったわけだ。

    (以下省略)

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    http://gendai.ismedia.jp/articles/-/50744
    【【社会】「新聞崩壊」 毎年100万部の部数減少が止まらない】の続きを読む

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