戦争

    WS000387


    1:ネタデス@\(^o^)/:NG
    https://headlines.yahoo.co.jp/videonews/jnn?a=20170508-00000001-jnn-int
    北朝鮮の当局者とアメリカの元当局者や専門家らが、核やミサイル問題などを巡ってヨーロッパの第三国で接触することがわかりました。

     朝鮮半島消息筋によりますと、先週北京入りしていた北朝鮮外務省のチェ・ソンヒ米州局長
    らの一行は7日、中国・北京空港からヨーロッパに向けて出発したということです。

     ヨーロッパの第三国で、アメリカ国務省の元当局者や専門家らと核・ミサイル問題や
    今後の米朝協議の可能性などについて意見を交換するものと見られます。アメリカ側は当初、4月に北朝鮮を訪れる計画だったものの、調整がつかずに第三国で会うことを決めた模様です。

     今回の協議にはトランプ政権の関係者は参加しないため、直接、外交交渉に
    つながるものではありませんが、
    消息筋に寄りますとチェ・ソンヒ米州局長らはヨーロッパ滞在中に別途、トランプ政権の関係者との接触も調整中だということです。(07日21:38)
    【【結局戦争しないのかよ】北朝鮮とアメリカ、平和的解決に向けヨーロッパで接触へ】の続きを読む

    WS000174


    1:ネタデス@\(^o^)/:2017/04/18(火) 12:23:19.02 ID:CAP_USER9.net
    北朝鮮大使「戦争になれば日本が最初に被害受ける」(2017/04/18 05:54)
    http://news.tv-asahi.co.jp/news_international/articles/000098839.html

     北朝鮮で日本との交渉を担当する宋日昊(ソン・イルホ)大使が「戦争になれば日本が最初に被害を被る」とアメリカを支持する日本を牽制(けんせい)しました。

     日朝国交正常化交渉担当・宋日昊大使:「戦争になれば真っ先に被害を受けるのは日本だ」

     宋大使は平壌にいる日本のメディアと会見し、「私たちに少しでも手をかけるなら全面戦争になりかねない」と述べ、「アメリカと戦争になれば日本も攻撃対象になり得る」と警告しました。また、北朝鮮が拉致問題などについて再調査を約束した「ストックホルム合意」は「破棄された」という認識を示しました。ただ、「残留日本人が住んでいるなら人道的な観点から対応する用意がある」と日本が制裁を解除するなど、対応次第では対話に応じる考えも示唆しました。

    【【警告】北朝鮮大使「戦争になれば日本が最初に被害受ける」】の続きを読む

    WS000021


    1:ネタデス@\(^o^)/:2017/04/12(水) 16:03:19.73 ID:O7c7eVaI0.net BE:695656978-PLT(12000)
    http://japanese.china.org.cn/politics/txt/2017-04/12/content_40605663.htm

    朝鮮が戦争の準備を完了、パニックに陥る韓国

    朝鮮が臨戦態勢に入った。米空母が朝鮮半島に向かっていることを受け、朝鮮外務省の報道官は10日「米国がやろうとするすべてのことに喜んで応じる」と強硬に発言した。

    朝鮮労働党の機関紙『労働新聞』は11日の社説で「朝鮮革命強軍はすでに南朝鮮と米国の侵略軍基地、さらには米国の本土を核兵器の照準内に収めている」と、より直接的に応じた。

    ドイチェ・ヴェレは、朝鮮が米国に対して、戦争のすべての準備を整えていると警告したと分析した。

    中国国際問題研究院の楊希雨研究員は、朝鮮の反応を意外とはせず「朝鮮外務省の反応は、強硬に対して強硬に応じるという一貫した原則に合致する。これは朝鮮の数十年に渡る、米国という外部からの圧力に対応するための原則と論理だ」と述べた。
    しかし半島の対立により互いに恫喝を続けた結果、半島で戦争が勃発する危険性がかつてないほど高まっていると判断した。

    朝鮮が戦争の決意を強硬に示す中、隣国の韓国は戦争勃発に焦り、懸念している。

    11日付韓国紙『中央日報』も「朝鮮半島情勢が極度の不安に陥っており、戦争勃発という論が急速に拡散している。
    朝鮮が金日成氏の誕生日(4月15日)、朝鮮人民軍創建日(4月25日)頃に、6回目となる核実験とミサイルによる挑発に踏み切る、あるいは米国が朝鮮の爆撃を計画しているという噂がある」と報じた。
    韓国のSNSでも、「27日に朝鮮を空爆」という噂が伝わり始めている。

    韓国政府は国民への説明を迫られた。韓国の聯合ニュースによると、韓国国防部の文尚均報道官は11日の定例記者会見で、ネット上で伝わっている「朝鮮半島4月の危機」「朝鮮の指導者が逃亡」といった噂に惑わされぬよう国民に呼びかけた。
    韓国外交部の趙俊赫報道官も同日「朝鮮半島4月の危機という噂には根拠がない。米国は韓国側の同意がなければ、新たな政策や措置を講じることはないと約束している」と述べた。

    人々の懸念が浮上するなか、韓国国家安全処は10日、延坪島の住民批判施設と客船の安全管理状況の緊急検査を行った。この影響を受け韓国の株価が急落し、軍需関連銘柄が「戦争危機論」により暴騰した。
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    WS000182

    1:ネタデス@\(^o^)/:2017/04/10(月) 15:55:41.02 ID:k7eUJrgH0.net BE:882533725-PLT(14141)
    古賀茂明「北朝鮮、シリア 日本の危機が安倍総理のチャンスになる不可思議」

    もちろん、北朝鮮を米国が攻撃するのは、そう簡単な決断ではない。中国やロシアが反対するのは確実だし、韓国も大きな被害を受ける。
    韓国や日本の米軍基地の被害も覚悟しなければならない。

     そう考えれば、今すぐにもこうした事態が生じるとは考えにくい。しかしそれでも、予測不能なのが、トランプ氏である。最悪のシナリオは想定しておくべきだろう。

     いずれにしても、日本人が、本当に安倍政権の対米追随路線の怖さに気づくのは、やはり、前述した北朝鮮とのミサイル戦争に巻き込まれて、日本の国土が戦場と化し、
    数千人の死傷者を出すときまで待たなければならないのかもしれない。

     そういう事態になって、初めて日本の国民は気づく。

    ――あの時、日本は米国を止めるべきだった。中ロと協力してでも、北朝鮮との戦争を止めて欲しかった――と。

    http://www.excite.co.jp/News/world_g/20170410/asahi_2017040900029.html?_p=6
    【古賀茂明氏「北朝鮮との戦争に巻き込まれ初めて日本国民は気づく。戦争をやめてほしかったと。」】の続きを読む

    WS000178


    1:みやび ★:2017/02/03(金) 17:15:09.68 ID:CAP_USER9.net
    「中国が軍事的挑発を仕掛ける恐れがある」「米中衝突に備えた『秘密協議』が目的ではないか」と分析する識者もいる。
    現に、トランプ政権の幹部は、米中戦争などの確率を「70%以上」と著書に記していた。

     現在の米中関係は、当時より緊張している。
     トランプ氏は大統領選中から、習近平国家主席率いる中国を「為替操作国」と断じ、米国の雇用を奪っているなどと激しく批判してきた。
    経済や安全保障の閣僚や主要スタッフには「対中強硬派」をそろえた。

     中国が「核心的利益」と位置付ける台湾問題についても、トランプ氏は「1つの中国」にこだわらない考えを示した。
    台湾の蔡英文総統と電話協議をしたうえ、国務副長官起用が取り沙汰されるジョン・ボルトン元国連大使は「米軍の台湾駐留案」まで披露した。
     中国としてはメンツを潰された格好で、中国外務省の報道官は「『1つの中国』の原則は、中米関係の政治的基礎。交渉は不可能だ」と強調

    国営英字紙チャイナ・デーリーは、トランプ氏が同じ発言を繰り返すならば、「中国は本気で立ち向かう」と警告し、軍事的抵抗を示唆した。

    こうしたなか、トランプ政権が新設した国家通商会議(NTC)委員長に起用された、
    カリフォルニア大学のピーター・ナバロ教授の著書『米中もし戦わば-戦争の地政学』(文藝春秋)が注目されている。
    昨年11月に発売されたばかりだ。

     同書の第1章は「米中戦争が起きる確率」というタイトルで、以下のように書かれている。

     《世界史を概観すると、1500年以降、中国のような新興勢力がアメリカのような既存の大国に対峙した15例のうち11例において
    (すなわち、70%以上の確率で)戦争が起きている》

     第5章は「中国共産党の武力侵略」として、チベットやウイグル、中ソ国境紛争、台湾海峡危機、沖縄県・尖閣諸島をめぐる日中の緊張などを紹介。
    《歴史を振り返って分かることは、中国共産党が政権獲得以来60年以上にわたって武力侵略と暴力行為を繰り返してきたという事実である》(40ページ)と喝破する。

     同書はさらに、公然と条約を破る中国がフェアプレーを見せる可能性は非常に低いと断言。軍事力や経済力など「力による平和」を提言し、
    日本などの同盟国を守り抜くことを訴えているのだ。

    国際政治学者の藤井厳喜氏は「米中が軍事衝突する可能性は高い。1982年に英国とアルゼンチンが戦った『フォークランド紛争』ぐらいの規模ではないか。
    マティス氏の来日はそれを踏まえているとみた方がいい」という。

     ちなみに、前出の『米中もし戦わば』では、米中戦争の引き金となる場所について、「台湾」「北朝鮮」「尖閣諸島」「南シナ海」「インド」などを挙げている。

    http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20170203/frn1702031130003-n1.htm
    http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20170203/frn1702031130003-n2.htm
    http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20170203/frn1702031130003-n3.htm
    【【国際】トランプ政権幹部が「アメリカ対中国の戦争、確率70%超」明言】の続きを読む

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